8月14日の発表から、連日のように解散報道が取り上げられているSMAP。テレビやスポーツ紙が大きくこのニュースを取り上げるなか、報道の矛盾点や、特定のメンバーを批判するような内容は偏向報道だと指摘する声が日に日に増えている。

（写真で振り返るSMAPの軌跡）

　そんな中、このSMAP解散騒動を海外のメディアが続々と報じ始めている。20日には、アメリカの『ニューヨーク・タイムズ』がこのニュースを1面で取り上げ、さらにウェブサイトでもトップページに掲載。取り扱いの大きさには驚きの声もあるが、もっとも注目を集めたのはその内容だ。

　本紙は、SMAPの解散報道が日本を大きく揺るがしていると報じ、「この狂騒を例えるなら、ビートルズの解散と、『となりのサインフェルド』の打ち切りと、グウィネス・ケイト・パルトローとクリス・マーティンの離婚が同時に起きたようなもの」と例え、事の大きさを伝えている。

　そして、事務所へ“不信感”を抱くファンたちが声を上げていることにも触れ、「少年アイドルグループシーンを40年近くにわたり支配してきた所属事務所である『ジャニーズ事務所』の欺瞞に対する、ファンや業界の評論家の疑念」が、騒動をより大きくしていると伝えている。

　さらに同紙は、ジャニーズJr.として所属タレントに経験を積ませた後、「デビューしたグループをさまざまな媒体に売り込む代わりに、厳格な管理下におき、人気が出れば他の分野へと拡大していく」と、ジャニーズ事務所のビジネスモデルを分析。結果としてこれはSMAPをはじめとするグループで成功を収めたが、「稼ぎの半分以上を事務所にとりあげられる『奴隷契約』を子供に交わさせるものとして批判されている」と、ジャニーズ事務所自体の問題点を痛烈な言葉で指摘した。