8月23日、朝日新聞、読売新聞の朝刊に「私たちは音楽の未来を奪うチケットの高額転売に反対します」と書かれた意見広告が掲載された。この広告は、「一般社団法人 日本音楽制作連盟」など4団体と、116組の国内アーティスト、24の国内音楽イベントの賛同を得て掲載されたもので、中にはKinKi Kids、嵐らジャニーズアイドルの名前も並んでいる。



　ジャニーズコンサートのチケットは、これまでも転売業者により、多数の高額取引が行われてきた現状がある。ファンクラブに入りチケットを購入しようとしても、ファンクラブに潜む転売業者や申込者数の多さによって購入できず、定価以上で売られているチケットを転売業者から購入する、といった悪循環が長年続いていた。また、業者だけでなく、SNSやチケット売買サービスの広がりによって、個人間で定価以上の取引が行われることも。

　意見広告が掲載される前にも、インターネットオークションなどで高額取引されているチケットを事前に“無効”とし、購入者をコンサート会場に入れないようにする対策や、ファンクラブ会員のみが応募できる番組協力のチケットが転売されたことが発覚したときには、当選したファン全員を一定期間番組協力に当選できなくする“ブラックリスト入り”の対応を取ったこともある。しかし、すべてのグループ・公演でそれが徹底されていた訳ではなく、大規模なコンサートやイベントの際、たまに罰則を受ける程度であった。

　しかし、8月24日にTOKYO DOME CITY HALLで行われた、Sexy Zone中島健人のソロ公演『#Honey Butterfly』に参加したファンのレポートによると、アリーナ前列に着席しているファンに対し、本人確認が行われたよう。確認が必要な席には事前に張り紙がされており、「チケット、会員証（ファンクラブ会員の方のみ）、本人確認が出来る公的証明書をご提示いただきますよう、お願い申し上げます」と書かれていたという。実際にスタッフが客席内で本人確認を行い、中には退場処分を受けた人もいたようだ。

　意見広告が出されたあとすぐの公演で起こった出来事だったため、ファンからは「事務所が本気出した！」「ようやく転売対策に本腰入れ始めたか」と歓迎する声も。しかし一方で、「本気出すのはそこじゃないでしょ!?」「本人確認すればいいってもんじゃない気がするんだけど……？」と、事務所の対応に疑問を持つファンもいるようだ。